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パソコンやネットの幻想もそろそろ無くなってきた頃かな。

朝刊
01 /16 2010
 パソコンやネットが登場した頃、ネットが紙に変わってコピー用紙や本が無くなるという未来予想が流行ってた。まあ実際多少はその流れになってはいるものの、その勢いは当時の予想を遙かに上回る遅いスピードである。パソコンも普及したし、ネットでのメールで情報伝達したりと時代は変わったもののコピー用紙はまだ現役である。手帳などは一番に消えるようなイメージだったのが、むしろパソコンやケータイよりも紙の手帳の方が使いやすかったりする。機能を詰め込んだiPhoneも多機能という意味では使い勝手はいいのだろうけど、電話としては使いづらくなっているように感じる。すぐかけたくても色々タッチする必要があるからだ。
 iPhoneいじってて感じるのは、電子器機も専用機能に特化して軽量電池の保ちのいい機械になっていくような気がする。例えば楽々フォンやポメラのような機器への流行というかシフトが起きるような気がする。まあiPhoneはケータイとして出てはいるものの、スマートフォンと言うよりも次世代の公衆Wi-Fi環境化のスマートネット端末の走りなのではないかと思う。今はケータイ電話回線を使っているけど、そのうちWi-Fi専用のアプリ端末になるだろうなと。
 そんな新しい機器が出ても、結局手帳は残り、毎年新しい手帳を出版し続けていることだろう。紙とペンの強みをどんなに機械が進んでも追い越すことは出来ないだろう。なぜなら、機械は紙でもなければペンでもないからだ。紙のような物やペンのような物にはなれても。
 ただ紙やペンのシェアをとられることは間違いない。時代を逆流させて考えればわかることだが、過去の世界では機械が行うべき仕事を紙やペンが埋めていたわけだ。今の電子機械のない時代は紙やペンが電子機械のシェアを奪っていたわけだ。それを適正なシェアに修正されただけということになる。
 コンピュータ時代が紙とペンを奪うと言われてたように、今もキンドルが本を奪うという流れになっている。確かにキンドルなどの電子書籍が今の本のシェアを奪うことだろうが、それは本の適正シェアへの修正でしかない。きっと使い捨てにされている本である新聞や雑誌はキンドルにシェアを大きく奪われる可能性があるだろう。それでも残る物は残るだろうが、雑誌というコンテンツはキンドルの中で生き残る事だろう。では雑誌がキンドルが主流になったとして、本は出ないだろうか。いや例えばジャンプが電子雑誌化しても、いやしたからこそ単行本は本で売る事は変わらない可能性が高いのではないかと思う。なぜなら、その答えをケータイ小説という出版物が教えてくれているだろう。ケータイで読めるのになぜ本として出版してなおかつ売れたのか。やはり記録媒体として本という形態は使い勝手がいいのだ。当然、電子ジャンプを購読してる人はキンドル上にマンガデータは残っているだろう。でも気に入ったマンガを通して読むのは本の方が読みやすいだろうし、収集欲を刺激するだろう。
 新技術が過去の産業を完全に根絶やしにするという考えが浮かびやすいが、実際はシェアは小さくなったとしても残るわけだ。さらにコンテンツに至っては形を変えても残っている。フィルム映画が無くなっても映画は残るし、フィルム写真が無くなってもデジカメは残るわけだ。
 そんなことを便利だと言われるiPhoneに感じる別の使い勝手の悪さに思ったりする。さらにポメラのヒットも同じ事を教えてくれているのだろうと思う。あと電卓も無くならないのも一つの答えだろう。電卓はケータイでもパソコンでも搭載されている機能だ。でも電卓はなぜ必要なのか。電卓と手帳、消えてもおかしくないはずなのに消えないアイテムにこれからも起きるスマートフォンへの過剰期待の過剰部分が見えるのではないかと思う。

米金融機関の巨額報酬復活、過去最高に
 なんでこんなに報酬貰ってんだろう。短期的な収益だけで評価して報酬なんか上げてれば長期的にはリーマンの二の舞になりかねないという反省はないのか。まあ、投資業界はバブル崩壊で人が入れ替わるから、崩壊を知らない若いファンドマネージャーがまた新たなバブルを形成する。ただまあもう先進国の経済はバブル無しでは成り立たないから、仕方ないわけだ。国は投資機関にバブルを起こすなと言うよりも、バブル崩壊後にいかに自国の利益や買収をするかの準備をするように考えるべきだ。投資銀行がバブルを起こし、国は来るべきバブル崩壊に準備する。バブル崩壊を金融機関と一緒に被害を被ってたら借金しか増えないのだから。要するに国はバブルが起きて金価格が下げたら金でも買ってればいいんだよ。

LGディスプレイ、タブロイド大のフレキシブル電子ペーパーを開発――厚さ0.3ミリ、電子新聞向け
 なんじゃこりゃ。紙みたいだけど電子ペーパーか。


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黒崎銀二

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2007年8月31日開設
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